エレクトロニックハラスメントは実在する？具体的な手口と対策
「原因不明の頭痛や耳鳴りが続いている」「誰もいないのに声が聞こえる」「電子機器が不自然に誤作動を起こす」
こうした症状を訴えると、多くの場合「気のせい」「被害妄想では？」と片付けられてしまいます。
しかし、電磁波やテクノロジーを使った嫌がらせ「エレクトロニックハラスメント」は実際に存在し、世界各国で被害が報告されているのです。
この記事では、エレクトロニックハラスメントの具体的な手口や被害のサイン、そして対策を解説します。
「自分の被害は本物なのか」と悩んでいる方はお読みください。
エレクトロニックハラスメントとは｜電磁波やテクノロジーを使った嫌がらせ
エレクトロニックハラスメント（エレハラ）とは、電磁波・超音波・マイクロ波などのエネルギー媒体を使い、対象者の身体や精神に悪影響を与える嫌がらせ行為です。
「テクノロジー犯罪」「ハイテク犯罪」とも呼ばれています。
エレクトロニックハラスメントは、複数人によるストーカー行為「集団ストーカー」の手口のひとつとされるケースが多いのが特徴です。
組織的な監視や尾行と並行して電磁波攻撃が行われ、被害者を精神的に追い詰めていくパターンが報告されています。
エレクトロニックハラスメントの具体的な手口
エレクトロニックハラスメントには、以下のようにさまざまな手口があります。
個別に詳しく見ていきましょう。
電磁波照射による身体への攻撃
電磁波やマイクロ波を対象者に照射し、身体に痛みや不快感を与える手口です。
被害者からは以下のような症状が報告されています。
- 体の特定部位に熱感やチクチクした痛みを感じる
- 皮膚がざわついたり、何かが当たっている感覚がある
- 後頭部が熱い、または重い感じがする
- 心臓がドキドキする、動悸が激しくなる
マイクロ波を人体に照射すると「誘電加熱」という現象が起き、体内の水分が加熱されます。
電子レンジと同じ原理で、皮膚に熱感や痛みを感じさせることが可能なのです。
ボイストゥスカルによる脳内への音の送信
ボイストゥスカル（Voice-to-Skull、略称V2K）とは、マイクロ波を使って対象者の頭の中に直接音を送信する技術です。
1962年にアメリカの神経科学者アラン・H・フレイが発表した「マイクロ波聴覚効果（フレイ効果）」がその原理とされています。
参考：ALLAN H. FREY「Human auditory system response to modulated electromagnetic energy」
パルス波形のマイクロ波を対象者に照射すると、外耳を介さずに頭蓋骨伝導で脳神経に音が伝わります。
周囲の人には何も聞こえないため、被害者が「声が聞こえる」と訴えても「幻聴」と片付けられてしまうのです。
アメリカの民間企業でも「MEDUSA」と呼ばれるマイクロ波聴覚効果を利用した非致死性兵器を開発しており、技術自体は確実に実在します。
盗聴・盗撮・ハッキングによるプライバシー侵害
近年は盗聴器や隠しカメラが小型化・高性能化しており、一般人でも簡単に入手できるようになりました。
スマートフォンやパソコンへのハッキングも、専門知識があれば可能です。
被害者からは以下のような被害が報告されています。
- 自宅での会話内容が外部に漏れている
- SNSやメールの内容を第三者が知っている
- パソコンやスマートフォンが遠隔操作されている
- 自宅内の様子を把握されている
プライバシーが侵害されることで、被害者は「常に監視されている」という恐怖を感じ、精神的に追い詰められていきます。
家電製品の誤作動や電子機器への干渉
電磁波を使って家電製品や電子機器に干渉し、誤作動を起こさせる手口もあります。
被害者からは以下のような被害が報告されています。
- テレビやラジオが勝手についたり消えたりする
- パソコンやスマートフォンがフリーズする
- 照明がチカチカ点滅する
- エアコンや冷蔵庫が異常な動作をする
電子機器の誤作動は「故障」と見なされやすく、被害を訴えても信じてもらえないケースがほとんどです。
しかし、特定の時間帯や状況で繰り返し誤作動が起きる場合は、エレクトロニックハラスメントの可能性が疑われるかもしれません。
睡眠妨害や体調不良を引き起こす攻撃
電磁波や超音波を使って睡眠を妨害したり、体調不良を引き起こしたりする攻撃も報告されています。
被害者から報告される症状は以下のとおりです。
- 夜中に何度も目が覚める
- 眠っているのに疲れが取れない
- 24時間ずっと耳鳴りが続く
- 吐き気やめまいに襲われる
- 感情のコントロールができなくなる
睡眠妨害が続くと心身ともに疲弊し、正常な判断ができなくなっていきます。
加害者はこうした状態に追い込むことで、被害者を「無力化」しようとしているのです。
エレクトロニックハラスメント被害に遭っているかもしれないサイン
以下のような被害に心当たりがある場合、もしかするとエレクトロニックハラスメントが考えられるかもしれません。
当てはまる場合は、探偵のような専門機関による調査を検討しましょう。
以下で個別に詳しく解説します。
原因不明の頭痛・耳鳴り・体調不良が続く
病院で検査を受けても原因がわからない頭痛・耳鳴り・体調不良が続く場合、エレクトロニックハラスメントの被害を受けているかもしれません。
とくに以下のようなケースは要注意です。
- 自宅にいるときだけ症状が出る
- 特定の時間帯に症状が悪化する
- 外出すると症状が和らぐ
- 引っ越し後に症状が始まった
症状の発生パターンを記録しておくことで何らかの規則性が見え、加害者の特定につながる可能性があります。
誰もいないのに声や音が聞こえる
以下のように周囲に誰もいないのに声や音が聞こえる場合、ボイストゥスカル（V2K）による攻撃を受けている可能性があります。
- 頭の中で直接声が聞こえる
- 耳鳴りのような音の中に言葉が含まれている
- 自分にしか聞こえない音がある
- 特定の場所でだけ声が聞こえる
ボイストゥスカルによる音声は、周囲の人には聞こえません。
そのため被害を訴えると「幻聴」と判断されてしまうことが多いのです。
しかし、ボイストゥスカル技術は実在し、被害が本物である可能性は否定できません。
電子機器が不自然な誤作動を繰り返す
パソコン・スマートフォン・家電製品などが不自然な誤作動を繰り返す場合も、エレクトロニックハラスメントの可能性があります。
- 複数の機器が同時に誤作動を起こす
- 新品の機器でも誤作動が起きる
- 特定の時間帯や状況で誤作動が集中する
- 修理しても同じ症状が再発する
単なる故障であれば、修理や買い替えで解決するはずです。
何度対処しても同じ症状が繰り返される場合は、外部からの干渉を疑う必要があるでしょう。
自分の思考や行動が外部に漏れている気がする
以下のような状況が続く場合、エレクトロニックハラスメントにより盗聴・盗撮・ハッキングなどの手段で情報が漏洩している可能性があります。
- 自宅での会話内容が外部に漏れている
- 予定を変更しても待ち伏せされている
- SNSやメールの内容を第三者が把握している
「思考盗聴」については科学的に証明されていませんが、電子機器を通じた情報漏洩は十分にありえることです。
エレクトロニックハラスメントは統合失調症の症状？
エレクトロニックハラスメントの被害を訴えると、「統合失調症では？」と疑われるケースが少なくありません。
たしかに、統合失調症の症状には幻聴や被害妄想が含まれており、エレクトロニックハラスメント被害と似ている部分があります。
しかし、エレクトロニックハラスメントに使われる技術は実在するものです。
ボイストゥスカル（V2K）は複数のアメリカ特許が公開されていますし、マイクロ波兵器はアメリカ軍でも開発が進められています。
被害が本物かどうかは、証拠を集めて客観的に判断しましょう。
「精神的な問題だ」と決めつける前に、探偵のような専門機関に相談して被害の実態を調査することをおすすめします。
エレクトロニックハラスメント対策は探偵による専門的な調査が有効
自分で電磁波測定器を購入してエレクトロニックハラスメントを調査することもできますが、被害者個人では以下の限界があります。
- 市販の測定器では検知できる周波数帯が限られている
- 異常値が出ても、攻撃によるものか家電の影響か判断できない
- 発生源の方向や距離を特定する機材がない
- 測定結果を「証拠」として活用するには専門知識が必要になる
探偵事務所なら、広範囲の周波数帯をカバーする業務用測定器で調査し、異常の有無を客観的なデータとして記録できます。
盗聴器・盗撮カメラの発見調査などもセットで実施するため、プライバシー侵害の証拠を同時に押さえたり、犯人を特定したりすることも可能です。
当社「日本総合調査事務所」は、テクノロジー犯罪に対応した調査体制を整えています。
一人で悩まず、まずは無料相談でお話をお聞かせください。
24時間365日いつでも、匿名でのご相談も可能です。
エレクトロニックハラスメントは法律で対処できるのか
現行法では、エレクトロニックハラスメントを直接規制する法律は存在しません。
「電磁波攻撃罪」のような犯罪類型がないため、被害を訴えても立件が難しいのが現状です。
ただし、被害の内容によっては以下の法律で対処できる可能性があります。
- 傷害罪：電磁波攻撃によって身体に傷害を負った場合
- ストーカー規制法：つきまとい行為や監視行為が伴う場合
- 迷惑防止条例：嫌がらせ行為として条例違反に該当する場合
- 電波法：違法な電波を発射している場合
- 不正アクセス禁止法：ハッキング行為が伴う場合
法的措置を取るためには客観的な証拠が必要不可欠です。
探偵に相談しながら、しっかりと有効な証拠を収集していくことをおすすめします。
エレクトロニックハラスメントに関するQ&A
エレクトロニックハラスメントに関するQ&Aをまとめました。
Q.エレクトロニックハラスメントの加害者はどんな人物？
A.エレクトロニックハラスメントの考えられる加害者像をまとめました。
- 近隣住人：騒音トラブルなどから発展
- 元交際相手や元配偶者：ストーカー行為の一環
- 職場の同僚や上司：パワハラやいじめの延長
- ビジネス上の競争相手：競合を潰すのが目的
- 特定の団体や組織：何らかの恨みを買っている可能性
加害者の特定は被害解決への第一歩ですが、エレクトロニックハラスメントは証拠が残りにくく、探偵のような専門家による調査が必要です。
Q.日本でもエレクトロニックハラスメント被害は起きている？
A.2022年で報告資料は止まっていますが、「NPO法人テクノロジー犯罪被害ネットワーク」によれば、日本にもエレクトロニックハラスメント被害を訴えている人が2,200人以上います。
ただし、これはあくまで「被害を訴えている人」の人数であり、被害があったことを客観的に裏付ける資料はありません。
参考：NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク確認被害者2200名アンケート集計結果
Q.電磁波攻撃の証拠を自分で集めることはできる？
A.以下のようにある程度の証拠収集は自分でも可能ですが、限界があります。
- 電磁波測定器による計測記録
- 被害の日時・症状・状況の詳細な記録
- 不審な人物や車両の写真・動画
- 電子機器の誤作動を記録した動画
市販の測定器では検知できない周波数帯もあり、また被害と電磁波の因果関係を証明するには専門的な知識が必要です。
法的措置に使える証拠を収集するためには、探偵などの専門家に依頼しましょう。
エレクトロニックハラスメントのまとめ
エレクトロニックハラスメントは、電磁波やテクノロジーを使った嫌がらせ行為です。
被害を訴えると「被害妄想」と片付けられがちですが、ボイストゥスカルなどの技術は実在し、被害が本物である可能性は否定できません。
被害を解決するためには、客観的な証拠を集めることが不可欠です。
しかし、エレクトロニックハラスメントは証拠が残りにくく、被害者個人では対応に限界があります。
当社「日本総合調査事務所」なら専門の機材を用いて、エレクトロニックハラスメントの被害が本当に存在するのか、存在する場合は加害者が誰なのかを特定できる可能性があります。
相談は24時間365日、無料・匿名で受け付けておりますので、お悩みの方はお気軽にご相談ください。
