複数人のストーカーはなぜ起きる？理由と対処法を解説
「複数人からつきまとわれている」
「人は入れ替わるのに、同じようにつきまとわれている」
「似たような特徴や動作をする人と、やたらと遭遇する」
そんな出来事が続くと、「自分の気のせいだろうか」「でも、偶然にしては多すぎる」と、誰にも言えないまま一人で抱え込んでしまう方は少なくありません。
ストーカー行為は、本来は特定の一人が行うものです。
それなのに複数の人物が入れ替わり立ち替わりつきまとってくるのなら、そこには何らかの意図や背景があると考えられます。
この記事では、複数人によるストーカーが起こる理由と、その対処法についてお伝えします。
読み進めるうちに、「なぜ自分が」という疑問の輪郭が、少しずつ見えてくるはずです。
なぜ複数人からストーカー行為をされるのか？
理由1：嫌がらせのターゲットにされている
複数人からのつきまといで最も多いのが、あなたが誰かの「嫌がらせのターゲット」にされているケースです。
きっかけは、些細なことかもしれません。
- 職場でのちょっとした行き違い
- 近隣トラブル
- SNSでのやり取り
最初は一人だった相手が周囲を巻き込んで同調者を増やし、いつのまにか複数人での嫌がらせに発展していることがあります。
さらに気をつけたいのは、実際に手を下している人物が、必ずしも“あなたを恨んでいる本人”とは限らないという点です。
中には、依頼を受けた第三者、いわゆる「懲らしめ屋」「復讐代行」をうたう業者やグループが動いている可能性も否定できません。
その場合、表に出てくる複数の人物はあくまで実行役にすぎず、本当の依頼主（首謀者）は背後に隠れたままになります。
つまり、ストーキングをしている人物が目に見えても、それだけでは解決につながりません。
「誰が、何のために仕向けているのか」という根っこを突き止めて初めて、対処の道筋が見えてきます。
被害者からすると、この理由が分からないまま被害だけが続いていくことが、複数人によるストーカーの最も厄介な点です。
まずは、いまの状況がどのくらい危険なのか、客観的に確かめてみることをおすすめします。
理由2：ネットで炎上している
SNSへの投稿や、口コミ・掲示板への書き込みが思わぬ形で広がり、いわゆる「炎上」状態になっているケースです。
きっかけは、自分では何気ない一言だったのかもしれません。
まったく身に覚えのない誤解から、攻撃が始まることもあります。
炎上が怖いのは、ネット上の攻撃が、やがて実生活にまで侵食してくることです。
たとえば、次のような実害につながっていきます。
- 氏名や住所、勤務先を特定されて晒される（身バレ）
- SNSのDMやメール、電話で不審な連絡がくる
- すれ違いざまに暴言や嫌な態度をされる
さらに、自分の顔や名前が広く拡散してしまった場合は、街なかで見ず知らずの人から気づかれることもあります。
炎上した投稿や動画が多くの人にシェアされ、容姿や勤務先まで知られてしまうと、外出先で写真や動画を撮られたり、それをまたネットに投稿されたりする被害が起こり得ます。
「複数人につきまとわれている」という感覚の正体が、実はオンラインの炎上から始まっていた、というのも珍しくありません。
ここで大切なのは、「自分に関する情報が、実際に拡散しているかどうか」をまず確かめることです。
拡散した投稿やスレッド、動画が見つかれば、それ自体が出どころをたどる手がかりになります。
まずは「どこで、誰が、何を広めているのか」を客観的にたどることが、解決の第一歩になります。
理由3：特定のグループ内で悪者にされている
職場やご近所、PTA、サークル、自分が参加しているオンラインコミュニティなどの特定のグループの中で、あなたが「問題のある人」「悪い人」という扱いを受けてしまっているケースです。
やっかいなのは、この悪者というレッテルが、そのグループの中だけにとどまらないことです。
人づてに話が伝わり、関係する別のグループや知人、そのまた知人へと、評判が波及していきます。
その結果、直接の面識がない相手までもが、あなたを警戒したり、冷たく当たったりするようになります。
- 複数の人から、理由の分からない敵意を向けられる
- 初対面のはずなのに、なぜか最初から距離を置かれる
- 行く先々で、自分の話が先回りして伝わっているように感じる
こうなると、「大勢から見られている」「複数人につきまとわれている」という感覚につながっていきます。
こうした状況の裏には、たいてい“きっかけを作った人物”がいます。
誰かがあなたについて一方的な話を広め、それを聞いた人たちが、確かめないまま「あの人は悪い人だ」と受け取ってしまう。
一度この空気ができると、本人のいないところで話が積み重なり、誤解はどんどん固定化していきます。
やっかいなのは、何を言われているのか、誰が言い出したのかが、本人にはいちばん見えにくいことです。
被害者からすると、「なぜ自分だけ」「いつからこうなったのか」が分からないまま、孤立だけが深まっていきます。
だからこそ、最初にあなたを悪者に仕立てた”発信源”を突き止めることが、解決の第一歩になります。
その人物の意図や言い分が明らかになれば、まわりの誤解を解き、状況を立て直す糸口が見えてきます。
理由とあわせて気になるのが、
「どうやって複数の人が、入れ替わりで先回りや待ち伏せをしてくるのか」
という点ではないでしょうか。
スマホやGPS、尾行などで居場所や予定が漏れ、それが複数人での連携につながる仕組みは、別の記事で詳しく解説しています。
ここまで見てきたように、複数人からのつきまといには、はっきりとした理由があります。
ただ、被害が続くと、不安から関係のない人まで「つきまとい犯かもしれない」と見えてきて、疑心暗鬼に陥りやすくなります。
そうなると冷静な判断ができなくなり、対応を誤って、かえって事態を深刻化させてしまうこともあります。
そんなときこそ、感覚ではなく、客観的な目で切り分けることが大切です。
偶然か、意図的か、客観的につきまとい被害を分析してみましょう。
複数人のストーカーへの対処法
複数人によるつきまといに対して、法的にとれる手段は主に3つあります。
内容証明で警告書を送付する
内容証明郵便は、いつ・誰に・どんな内容を伝えたかを、郵便局が公的に証明してくれる文書です。
「こちらは事態を把握していて、本気で対応する用意がある」と相手に示し、行為をやめさせる最初の一手になります。
ただし、誰に送るのかが決まっていなければ出せません。
つまり、加害者の特定が前提になります。
つきまとい行為について民事訴訟を起こす
つきまといの差し止めや、行為そのものの責任を相手に問うための手続きです。
精神的な苦痛や生活への影響を訴え、行為をやめるよう求めていきます。
当然ながら、誰が、何をしたのかを示す証拠がそろっていることが必要になります。
損害賠償を請求する
受けた精神的・経済的な被害について、金銭での賠償を求めるものです。
どれだけの被害を、誰から受けたのか。
それを客観的に裏づけられて、はじめて請求が通ります。
ただし、これら3つの手段はどれも、ある共通の条件がそろって初めて動かせます。
解決には客観的な証拠が必要不可欠
3つの手段に共通する条件、それが「客観的な証拠」と「加害者の特定」です。
複数人のストーカー被害を解決するために欠かせないものは、突き詰めるとこの2つです。
これらが揃ってはじめて、内容証明も民事訴訟も損害賠償請求も、現実的な選択肢になります。
「では、証拠を集めて警察や弁護士に相談すればいい」と思われたかもしれません。
しかし、複数人によるつきまといの多くは「ストーカー規制法」の対象になりません。
これは法律の穴とも言えますが、ストーカー規制法が適用されるのは、相手への恋愛感情や、それが満たされなかった怨恨など、恋愛にまつわる動機がある場合に限られています。
近隣や職場、グループ内でのつきまといは、この条件に当てはまらないことがほとんどです。
ただ、恋愛感情がなくても、多くの都道府県の「迷惑防止条例」が、妬みや恨みといった悪意の感情によるつきまといを禁止しています。
近所や職場の嫌がらせ目的のつきまといが、条例違反として警察の対応につながる場合もあります。
そのほか、個々の行為が脅迫や名誉毀損、器物損壊などの犯罪に当たれば、刑事として警察も動けますし、弁護士に依頼して民事で責任を問うこともできます。
ただし、これらのどの道に進むにも、共通して「客観的な証拠」と「加害者の特定」がそろっていることが大前提です。
そして複数人のケースでは、この2つを自力でそろえること自体が、とても難しいのです。
理由は以下の３つです。
- 自分でとった記録は、「主観的な不安メモ」になりがちで、第三者が客観的に確認できる形でなければ、証拠としては弱くなる
- 一人ひとりの行為は記録できても、「複数人が連携している」というつながりの立証は、個人ではほぼ不可能。
- 自分で尾行や撮影をしようとすると、相手に「証拠を集めている」と察知され、行動を変えられてしまう。
つまり、解決のカギを握る「証拠」と「加害者の特定」こそ、被害者一人ではもっとも手が届きにくい部分と言えます。
だからこそ、状況を客観的に記録し、加害者を突き止める作業は、専門家の力を借りるのが近道になります。
日本総合調査事務所のストーカー調査
複数人からのストーカーを解決するために必要なのは、客観的な証拠と、加害者の特定です。
日本総合調査事務所では、その2つを調査のプロとして徹底的にサポートします。
ストーカー被害の実態調査
まず、いま自分の身に何が起きているのかを、プロの目で客観的に把握します。
「気のせいかもしれない」と感じている段階でも問題ありません。
誰が、いつ、どのように関わっているのか。
第三者の視点で観察し、事実を記録していくことで、被害の全体像が見えてきます。
加害者を特定
つきまといには、表に出ている実行役のほかに、指示を出す首謀者が隠れていることもあります。
尾行や張り込みといった専門的な調査によって、実行役だけでなく、その奥にいる人物まで突き止めます。
集めるのは、警告書や民事訴訟、損害賠償請求でそのまま使える、法的に通用する客観的な証拠です。
解決までの筋道をアドバイスします
まず、いまの状況を「知る」ことから始めましょう
複数人からのつきまといは、我慢して時間が経つほど、関わる人が増え、こじれて長期化しやすくなります。
かといって、いきなり相談するのは、ハードルが高いと感じるかもしれません。
それなら、まずは「いまの自分がどんな状況にあるのか」を知るところから始めてみてください。
何が起きていて、どのくらい危険な段階にあるのか。
それが客観的に見えるだけでも、次の一歩は、ぐっと踏み出しやすくなります。
下の診断は、いくつかの質問に答えるだけで、つきまといの危険度を客観的にチェックできます。
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一人で答えの出ない不安を抱え続ける前に、まずは確かめてみてください。
